健康状態も関係する？団体信用生命保険と住宅ローン審査の全知識

公開日： 2025/08/21 : 家づくりのお役立ち情報

マイホームの夢を叶えるために、住宅ローンの情報収集を始めているあなた。子どもの成長に合わせて広々とした家を、夫婦で協力して手に入れたい、素敵ですよね。でも、住宅ローンと切っても切り離せない「団体信用生命保険」、略して「団信」について、「健康状態が関係するって本当？」「もし持病があったら住宅ローンが組めないの？」といった疑問や不安を抱えていませんか？特に、家族の大黒柱である夫のもしもの事態を考えると、残された家族がローンの返済に困らないか、心配になりますよね。この疑問にお答えします。この記事を読めば、団体信用生命保険の基本から、健康状態が審査にどう影響するのか、そしてもし審査に通らなかった場合の対処法まで、マイホーム計画を進める上で知っておくべき団信のすべてがわかります。家族の未来と安心のために、一緒に学んでいきましょう。

団体信用生命保険（団信）とは？家族を守る「もしも」のお守り

マイホーム購入は、人生最大の買い物の一つと言えるでしょう。多くの方が住宅ローンを利用して購入されますが、この住宅ローンを組む際にほぼ必ずと言っていいほどセットで加入が求められるのが「団体信用生命保険」、通称「団信」です。この団信が、なぜ私たちマイホームを夢見る家族にとってこれほどまでに重要なのか、その基本的な役割と必要性について、詳しく見ていきましょう。

団信の基本的な役割と必要性

団体信用生命保険は、住宅ローンの契約者が死亡したり、所定の高度障害状態になったりした場合に、その保険金で住宅ローンの残高を完済するための生命保険です。つまり、借り入れた人が万が一の事態に見舞われたとしても、残された家族が住宅ローン返済の重荷から解放されるための重要なセーフティネットなのです。金融機関は、住宅ローンの貸し倒れリスクを軽減するために団信への加入を義務付けていることがほとんどです。借り手の立場から見れば、「もしも」の時に家族が住まいを失うリスクを回避し、安心して生活を続けられるようにするためのお守りと言えるでしょう。

たとえば、一家の大黒柱である夫が住宅ローンを借り入れた後、予期せぬ事故や病気で亡くなってしまったとします。もし団信に加入していなければ、残された奥さんと小学生のお子さんたちは、住まいを守るために毎月多額のローン返済を続けなければなりません。それは大きな経済的、精神的負担となるでしょう。しかし、団信に加入していれば、夫が亡くなった時点でローンの残高は保険金で完済されるため、残された家族は住み慣れた家で安心して暮らすことができるのです。このように、団信は単なる保険ではなく、残されるご家族への最大の配慮であり、愛情の証とも言えます。

一般的な保障内容と特約の種類

団信の基本的な保障内容は、多くの金融機関で共通しており、「死亡」または「所定の高度障害状態」になった場合に住宅ローンの残高が保険金で支払われるというものです。しかし、最近では、より手厚い保障を求める声に応え、多様な特約を付帯できる団信が増えています。

主な特約としては、以下のようなものがあります。

三大疾病保障特約：「がん」「急性心筋梗塞」「脳卒中」のいずれかに罹患し、所定の状態になった場合に、住宅ローンの残高が支払われる特約です。これら三大疾病は、日本人の死因や重症化のリスクが高い病気の代表格であり、医療費の負担も大きくなる傾向があるため、特に手厚い保障が求められます。
八大疾病保障特約：三大疾病に加えて、「肝疾患」「腎疾患」「膵疾患」「高血圧性疾患」「糖尿病」の５つの生活習慣病を加えた、計８つの疾病を保障する特約です。より幅広い疾病リスクに備えたい方に選ばれています。
がん保障特約：がんと診断された時点で、住宅ローンの残高が支払われる特約です。三大疾病保障特約よりも条件が緩和されているケースが多く、がんと診断されたらすぐに保障が受けられる点が特徴です。
就業不能保障特約：病気や怪我により、長期間仕事ができなくなった場合に、月々のローン返済額が保障されたり、一定期間経過後にローンの残高が支払われたりする特約です。

これらの特約を付帯する場合、多くは住宅ローンの金利に上乗せされる形で保険料を支払うことになります。例えば、通常の団信が金利0%であるのに対し、三大疾病保障特約を付帯すると金利が0.2%上乗せされる、といった形です。金利が上乗せされることで、月々の返済額は増えますが、その分「もしも」の時の保障は手厚くなります。ご自身の健康状態や家族構成、将来への不安などを考慮し、必要な保障内容を見極め、それぞれの特約のメリット・デメリットをしっかり理解した上で選択することが重要です。

団信は「絶対加入」ではないケースも？

ほとんどの金融機関では、住宅ローンを組む際に団信への加入が必須とされていますが、一部例外もあります。代表的なのが、独立行政法人住宅金融支援機構と民間の金融機関が提携して提供している「フラット35」です。フラット35は、団信への加入が任意となっています。つまり、団信に加入しなくても住宅ローンを組むことが可能です。

これは、他の団信に入れない方や、すでに十分な生命保険に加入している方にとってはメリットとなり得ます。しかし、団信に加入しないということは、万が一のときに住宅ローンの返済義務が家族に残ることを意味します。そのため、フラット35で団信に加入しない選択をする場合は、必ず民間生命保険などで同等かそれ以上の保障を準備しておく必要があります。ご夫婦それぞれに生命保険加入の状況がある場合は、保障内容を精査し、補完する必要があるのかを冷静に判断しましょう。

このように、団体信用生命保険は、住宅ローンを借りるご本人だけでなく、そのご家族の未来と安心を守るための、非常に重要な役割を担っています。住宅ローンを検討する際には、ローンの金利や期間だけでなく、団信の保障内容についてもよく理解し、ご自身とご家族に合ったものを選ぶようにしましょう。

健康状態が団信審査にどう影響する？告知義務と対策

「健康状態も関係する？」というユーザーの疑問は、まさに団信審査の核心をつくものです。私たちが普段、「健康である」と思っていても、過去の病歴や現在のちょっとした症状が、団信の審査に影響を与える可能性は十分にあります。このセクションでは、団信審査と健康状態の関連性、告知義務の重要性、そしてもし持病があっても諦めないための具体的な対策について掘り下げていきます。

団信審査の仕組み：告知書と診断書

団体信用生命保険の加入審査は、一般的な生命保険の審査と多くの点で共通しています。保険会社は、申込者の健康状態や既往歴、現在の治療状況などを確認し、保険を引き受けるか否か、あるいは特別な条件を付けて引き受けるかを判断します。

審査の主な方法は以下の2つです。

告知書による告知： 申込者が自身の健康状態や過去の病歴について、所定の告知書に必要事項を記入する方法です。告知書には、過去3ヶ月以内の診察・検査・治療・投薬の有無、過去2年以内の健康診断結果の異常、過去5年以内の特定の病気での入院や手術の有無などが質問されます。例えば、「高血圧で現在も服薬中である」「数年前にがんの手術を受け、現在は経過観察中である」といった事実を正確に記載する必要があります。
健康診断書や医師の診断書による提出： 金融機関や保険会社によっては、告知書だけでなく、過去1年以内などの健康診断書や、特定の症状や病気がある場合には医師の診断書の提出を求められることがあります。これにより、告知書の内容を裏付けたり、より詳細な健康状態を把握したりします。

ここで最も重要なのが「告知義務」です。告知書に虚偽の記載をしたり、事実を告知しなかったりすると、「告知義務違反」となり、万が一の時に保険金が支払われない、あるいは契約自体が解除される可能性があります。そうなれば、残されたご家族が住宅ローンの返済に苦しむことになりかねません。奥さんとしては「まさか夫が告知義務違反をしているなんて…」と、後で知ってから大変な事態になることは避けたいですよね。心当たりのある症状や病気は、たとえ軽微に感じられても、必ず正確に告知するようにしましょう。少しでも迷う場合は、事前に保険会社や金融機関の担当者、またはかかりつけ医に相談することをお勧めします。

告知すべき主な病気や症状の具体例

団信の審査で特に注意が必要な病気や症状には、以下のようなものが挙げられます。

循環器系の疾患：高血圧、不整脈、心筋梗塞、狭心症、脳卒中など。特に血圧やコレステロール値が高い状態が続いている場合は要注意です。
内分泌系の疾患：糖尿病、甲状腺機能障害など。HbA1cの数値や治療歴が確認されます。
精神神経系の疾患：うつ病、パニック障害、統合失調症など。通院歴や投薬状況が重要です。
がん（悪性新生物）：過去の治療歴や診断からの期間、転移の有無などが詳しく確認されます。
肝臓病・腎臓病：肝炎、慢性腎臓病、透析治療歴など。
その他：潰瘍性大腸炎、クローン病、喘息、椎間板ヘルニアなどで通院・服薬・手術歴がある場合など。

「私は高血圧だけど、薬で安定しているから大丈夫かしら？」と思うかもしれません。確かに、服薬によって数値が安定している場合や、軽症の場合には、通常の団信に加入できるケースも少なくありません。しかし、重症度や病状のコントロール状況、投薬の種類や期間などによって判断は異なります。大切なのは、自己判断せずに「正直に、正確に」告知することです。告知したからといって、必ずしも団信に加入できないわけではありませんし、後述するワイド団信などの選択肢もあります。

持病があっても、あきらめないで！団信審査に通るケースと代替策

「私も夫も持病があるから、住宅ローンは諦めるしかないのかな…」と、落胆する必要はありません。健康状態によっては、通常の団信の審査に通るケースもあれば、特別な団信や他の選択肢で住宅ローンを組める可能性も十分にあります。

団信審査に通る可能性のあるケース

軽症でコントロールされている病気：例えば、高血圧や脂質異常症などで服薬治療を受け、医師の指導のもと安定した状態が続いている場合。
完治しており再発の可能性が低い病気：がんや精神疾患などの治療を終え、一定期間が経過し、再発のリスクが低いと判断される場合。
過去の一時的な症状：数年に一度しか発症しないような軽微なアレルギーや、一度きりの胃潰瘍などで完治している場合。

これらの場合でも、経過や治療内容によっては追加の資料提出を求められたり、特定の病気に対する保障が外れる「特定部位不担保」などの条件が付いたりすることもあります。

団信審査に通らなかった場合の代替策：「ワイド団信」と「引受基準緩和型」

通常の団信の審査に通らなかったとしても、住宅ローンの夢を諦めるのはまだ早いです。以下のような団信があります。

ワイド団信（引受基準緩和型団信）：通常の団信よりも加入条件が緩和された団信です。持病がある方や、過去に病気を患ったことがある方でも加入しやすいように設計されています。生命保険会社によって「引受基準緩和型」など名称は異なりますが、その多くは告知項目が少ない、健康状態に関する質問が通常の団信より緩やか、といった特徴があります。
ただし、通常の団信に比べて、住宅ローンの金利に上乗せされる保険料が高めに設定されていることがほとんどです。例えば、通常の団信では金利上乗せが0%でも、ワイド団信では0.3%や0.5%の上乗せとなるケースが見られます。月々の返済額には影響しますが、住宅ローンが組める可能性が広がるため、重要な選択肢となります。
フラット35の利用：前述の通り、フラット35は団信への加入が任意です。団信の審査に通らなくても、住宅ローンを組むことができます。この場合、万が一に備えて、別で民間生命保険に加入したり、既存の生命保険の保障内容を見直したりするなど、ご自身で十分な保障を確保する必要があります。団信の保険料がかからない分、民間の生命保険の保険料を支払う形になるため、総額でどちらが良いか、家計への影響を比較検討することが大切です。

大切なのは、ご自身の健康状態を正確に把握し、住宅ローンのプロや保険の専門家、かかりつけ医などと連携しながら、最適な選択肢を見つけることです。決して自己判断だけで諦めたり、誤った告知をしたりしないようにしましょう。家族の安心を守るためにも、誠実な情報開示と、複数の選択肢を比較検討する姿勢が求められます。

万が一、団信審査に落ちたら？諦めないための対処法と賢い選択

「もし夫が団信の審査に落ちたら、マイホーム計画は頓挫してしまうの？」と心配になるかもしれませんね。しかし、団信審査に落ちたとしても、住宅ローンを組む道はまだ残されています。このセクションでは、団信審査に落ちる主な原因を理解し、その上で具体的な対処法と、家族の未来をしっかり守るための賢い選択肢についてご紹介します。

団信審査に落ちる主な原因を理解する

団信の審査に通過できない主な原因は、告知書に記載された健康状態や過去の病歴が、保険会社の引受基準に合致しない場合です。具体的には、以下のようなケースが考えられます。

現在の治療中の病気や症状：特に重篤な病気や、投薬治療が必須で病状が安定していない場合。
過去の重大な病歴：がん、心臓病、脳卒中など、再発リスクが高いとされる病気の治療歴がある場合。完治していても、診断からの期間が短いと審査が厳しくなることがあります。
複数の持病：一つ一つの病気は軽微でも、複数の持病を抱えていることで総合的にリスクが高いと判断される場合。
告知義務違反：故意または過失で、告知すべき事実を告知しなかった場合。これは審査落ちだけでなく、将来的に契約解除や保険金不払いにつながるため、最も避けるべき行為です。

審査結果の理由は一般的に開示されませんが、もし審査に通らなかった場合は、告知内容に鑑みて、どの項目が影響したのかを推測し、次の対策を練る材料とすることは可能です。決して、あなたの健康状態が「劣っている」ということではなく、保険会社の引受基準に合致しなかったという、あくまで事務的な判断であることを理解しておきましょう。

審査落ちした場合の具体的な選択肢

団信審査に落ちても、マイホームの道を諦める必要はありません。様々な選択肢を検討してみましょう。

1. 別の金融機関を検討する

団信の引受基準は、保険会社や金融機関によって多少異なります。ある金融機関の団信では審査に通らなかったとしても、別の金融機関が提携している団信であれば審査に通る可能性があります。複数の金融機関に相談し、比較検討してみるのが第一歩です。

2. ワイド団信や引受基準緩和型団信を再度検討する

通常の団信では難しくても、前述の「ワイド団信」や「引受基準緩和型団信」であれば加入できる可能性があります。これらは、通常の団信よりも金利が上乗せされる（保険料が高くなる）傾向にありますが、住宅ローンを組むための現実的な選択肢となります。具体的にどの程度の金利上乗せになるのか、月々の返済額がどれくらい増えるのかをシミュレーションし、家計への影響を詳細に検討しましょう。

3. フラット35の利用を検討する

団信への加入が任意である「フラット35」は、団信の審査に通らなかった方にとって非常に有力な選択肢です。フラット35を利用すれば、健康状態に関わらず住宅ローンを組むことができます。しかし、団信に加入しないということは、万が一の時に住宅ローンの残債がそのまま家族に残ってしまうことを意味します。このリスクを補うため、以下のいずれかの方法で備えることが不可欠です。

既存の生命保険の見直し：現在加入している生命保険の保障内容（死亡保険金など）を確認し、住宅ローンの残高をカバーできるだけの十分な保障があるかを確認します。不足している場合は、増額や新規加入を検討します。
新たな民間生命保険への加入：住宅ローンの残高に合わせた生命保険に新たに加入します。この場合も、生命保険は健康状態に基づく審査があるため、団信審査と同様に告知が必要となります。ただし、団信とは異なる引受基準を持つ生命保険会社もあるため、複数の保険会社で検討してみる価値はあります。

4. ペアローンや収入合算を検討する

ご夫婦で住宅ローンを組む場合、「ペアローン」や「収入合算」という方法があります。これらの場合、お互いがそれぞれ団信に加入することが一般的です。もし夫が団信に通らなかったとしても、妻が団信に通れば、妻の借り入れ分は保障されます。また、夫の借り入れ分に対しては、他の選択肢（フラット35や民間生命保険での備え）を組み合わせることで、家計全体でリスクをカバーすることも可能です。

ペアローン：夫婦それぞれが住宅ローンを組み、そのローンに対してそれぞれが団信に加入します。片方が団信に通らなくても、もう片方のローンは実行できます。
収入合算：夫婦の収入を合算して一つの住宅ローンを組む方法です。この場合、団信の加入は主たる債務者（主に夫）が原則となりますが、連帯債務者（主に妻）も団信に加入できる「連生団信」という選択肢もあります。連生団信では、どちらかが亡くなったり、高度障害になったりした場合にローンの残高が完済されます。

これらを検討する際は、専門家と相談し、ご夫婦それぞれの健康状態や収入状況に合わせた最適なプランを見つけることが重要です。

賢い選択のためのポイントと注意点

団信の審査落ちという状況に直面した時、焦らず賢い選択をするためには、以下のポイントを意識しましょう。

正直かつ正確な情報開示： 何度も強調しますが、告知義務違反だけは絶対に避けてください。審査に通るために事実を隠したり、虚偽の申告をしたりすることは、将来的にご家族に大きなリスクをもたらします。
複数の選択肢を比較検討する： 一つの金融機関や一つの団信に固執せず、複数の選択肢（通常の団信、ワイド団信、フラット35、民間生命保険など）のメリット・デメリット、費用、保障内容を徹底的に比較検討しましょう。
シミュレーションと家計への影響確認： 金利上乗せがあったり、別途生命保険に加入したりすることで、月々の返済額や家計への負担がどのように変わるのか、必ず詳細なシミュレーションを行いましょう。無理のない返済計画が何よりも重要です。
専門家への相談： 住宅ローンアドバイザー、ファイナンシャルプランナー、保険代理店など、専門知識を持つプロに相談することをお勧めします。ご自身の健康状態や家計状況を総合的に判断し、最適なアドバイスをしてくれるでしょう。特に、複雑な健康状態や複数の持病がある場合は、専門家の客観的な意見が非常に役立ちます。

団信審査は、住宅ローンを組む上で避けて通れない関門ですが、もし壁にぶつかったとしても、それを乗り越えるための道は必ず見つかります。大切なのは、家族の未来を守るために、諦めずに最適な備えをすることです。マイホームでの新しい生活を安心して迎えられるよう、着実に準備を進めていきましょう。

結論・まとめ

マイホーム計画を進める中で、団体信用生命保険（団信）とご自身の健康状態に関する不安はつきものですよね。この記事を通じて、団信が単なる保険ではなく、万が一の時にご家族を住宅ローンの重荷から守る、大切な「お守り」であることをご理解いただけたかと思います。

「健康状態も関係する？」という問いに対する答えは、まさに「はい、密接に関係します」ということでした。団信の審査では、告知書を通じ、過去の病歴や現在の健康状態が詳細に確認されます。高血圧や糖尿病、がんに治療歴がある場合でも、病状が安定していれば通常の団信に加入できる可能性もあれば、ワイド団信や引受基準緩和型などの選択肢もあります。重要なのは、決して事実を隠さず、正直かつ正確に告知することです。告知義務違反は、後に大きな後悔と家族への負担を残しかねません。

万が一、団信審査に落ちてしまったとしても、どうぞ落ち込まず、マイホームの夢を諦めないでください。別の金融機関の団信を検討したり、金利は高くなるもののワイド団信を選択したり、団信が任意であるフラット35を利用したりと、様々な道が残されています。特にフラット35を選択する場合は、ご自身で別途生命保険を手厚くしたり、夫婦で協力してペアローンや収入合算を検討したり、と家族に合わせた複合的な対策を講じることが重要です。

マイホームは、ご家族にとってかけがえのない大切な場所です。その場所を安心の拠点とするためにも、団体信用生命保険の知識をしっかり身につけ、ご自身の健康状態や将来への不安にしっかり向き合うことが、賢い家づくりの第一歩となります。迷いや不安を感じた時は、住宅ローンのプロやファイナンシャルプランナー、保険の専門家など、頼れるプロの意見を積極的に聞き、ご家族にとって最善で無理のない選択をしてください。家族みんなが笑顔で暮らせるマイホームの実現を心から応援しています。